RESISTANT TO EARTHQUAKES 耐震性と構造設計
Means to build
想定外を想定する
地震に強い家を建てる意味
地震が頻発する日本では、耐震に関する法律の基準が年々向上されてきましたが、建築基準法に定められる耐震等級1は命を守れることを想定しただけの最低限の基準であり、地震が起こった後には住み続けることができないケースが多く存在します。今まで以上の地震が発生した場合は、どれほどの被害が出るかもわかりません。だからこそ、地震に強い家=住み続けることができる家にすることだと思いますし、それには耐震等級3ないしはそれ以上の取り組みが必要だと考えています。高耐震住宅、それは家が家族の命を守り、住み継ぐ資産になるだけでなく、災害時に近隣への被害軽減・救援妨害をなくすことにもつながる大きな意味を持つ性能です。
Structural design 耐震等級と構造計算
注文住宅やリノベーションを考える際に「地震に強い家を建てたい」というのは、多くの人がまず考えることなのではないでしょうか。耐震等級という基準があるんだ、それを予算に合わせて取得できていたら安心だなと思うかもしれませんが注意が必要です。安易に最高等級である耐震等級3だから安全とも言えないのが今の日本の家づくり。そもそも耐震等級は3段階で定められていて、それを決める際の耐震性を計算・確認する方法は実は3つあり、その1つに「許容応力度計算」というものがあります。構造計算ってどの家もしてるのでは？そう思っているあなたへ、耐震等級と構造計算について解説します。
耐震等級の種類と違い
耐震等級とは、平成12年に制定された「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」による住宅性能表示のことを指しています。等級は1〜3まであり最高等級は3となっています。強度が実際に証明されたのは2016年に震度7を繰り返し起こした熊本地震です。下記の図にあるように、地震後に建物を調査した結果、耐震等級3の有用性が証明されました。繰り返し発生する大地震に対しても無傷もしくは軽微な補修で済む被害であれば、そのまま住み続けることができます。
耐震性を確かめる3つの方法と許容応力度計算の標準化
耐震性を計算するには、『建築基準法の仕様規定・品確法における性能表示計算・建築基準法の許容応力度計算』の3つの計算方法があり、多くは建築基準法の仕様規定で計算されています。しかし、仕様規定での計算による耐震性の安全度は、主に耐力壁の量で計算されるため建築基準法における最低限の耐震性能だと言えます。壁量計算以外には、壁の配置・バランスや接合部のチェックをしますが、いずれも簡易的なものなのです。
許容応力度計算
井坂工務店で標準化している許容応力度計算(構造計算)は、性能表示計算でチェックした項目をさらに詳細に計算し、考慮されていない横架材や基礎の検討も加わります。そのため、同じ耐震等級であっても確認方法が異なるだけでも建物の強度が違うということが起きます。より地震に強く、長く住み継げることこと、想定以上の地震が起きた場合でも被害を最低限に抑えるためにも、弊社ではこの許容応力度計算による耐震等級3を標準化しております。
Consultation 構造塾で学んだ構造計画ルールを活用
井坂工務店の自社設計者は、自身で構造計算ソフトを用いて構造設計を行います。デザインと構造のバランスを考えたプランニングが行えるように常日頃から学びを絶やさず、ルールに基づいた根拠のある提案ができるように努めております。その一環として、井坂工務店では「構造塾」で学んだ構造計画ルールに基づいたご提案を行なっています。
* 木造住宅の構造について、基礎的な考え方から実務に役立つ情報までを、分かりやすく解説している講座です。工務店や設計事務所を中心として、各種メーカーや建材流通店、プレカット業者、各審査機関等々、幅広い業種の方々が参加しています。（構造塾より引用）
